鉄道の地震対策のありかた





鉄道システムの安全面の改革は、
ひとりエンジニアにできるものではありません。

むしろ、エンジニアの方が保守的で、改革を受け入れにくい
面を持ってさえいるのです。
エンジニアには、「これまでの設計のやりかた」は
技術者の心理に大きな強制力となっているのです。

しかし、鉄道会社の社長や、役員が鉄道システムを安全に
するための、適切な対処ができるかというと、
それも期待が持てません。
なぜなら、安全への投資が、経営上の重荷となるからです。

ですから、政治なり、賢人なりが、主導して、社会システムを
点検し、安全についての方針を出さなければなりません。





地震時、脱線による死亡事故を防止する方法



１）砂利の路床、枕木を改め、杭止めスラブとする。

	過去の事例で明らかなように、砂利は地震でバラバラになる。
	その結果、軌条がグニャグニャになってしまう。



２）シングルの軌条を改め、トリプル軌条とする。
	仮に、脱線しても、隣のレールに乗っかれば、転覆しないですむ。



３）地表の帯電状態をモニターし、異常があれば、徐行する。
	地震の前には、岩盤に無数のクラック（亀裂）が生じるので、
	地表が帯電する。
	このことにより、電離層に異常が生じ、FM電波で地震の前兆をキャッチできる。
	この方法（串田法)は、
	広い範囲（半径１００ｋｍ程度）の場所を示唆する。
	しかし、実用的には、もっと狭い領域（半径２０ｋｍ程度）における、
	異変を、確認することが必要である。

	よって、短刀直入な方法として、串田法に加え、
	鉄道線路沿いに、１０ＫＭおきに静電気のモニターをおいて
	直下の地盤が壊れ始めていないか、計測し、異常があれば徐行する方式
	を用いるとよい。（鳥山秀夫：ネムノキは地震を予知する参照）


地震計のｐ波をはかっても、直下型の地震では、事故は避けられません。(中越地震の教訓)

地震探偵団

地震対策のありかた

地震予知の普及